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Japan

本文の開始

創業者の井深 大、 盛田 昭夫 が1959年にソニー理科教育振興資金を始めて50年、
ソニーは様々な社会貢献活動を実施してきました。
活動の歩みと、それを支える考え方をご紹介します。

社会貢献活動の原点は、創業者の「志」に

井深は、 戦後間もない日本において、科学技術の振興こそが社会を立て直す、そのためには次世代を担う子どもたちの理科教育に注力することが重要と考えました。

「子どもたちの夢の実現に貢献したい。次の世代のために。」

この志のもと、ソニーは50年に渡り社会貢献活動を続けています。

『設立趣意書』に込める社会貢献活動への想い

ソニーの社会貢献活動への思いは、創業者の井深 大が会社設立にあたって起草した設立趣意書に記されており、今も受け継がれています。

設立趣意書

技術者がその技能を最大限に発揮することのできる“自由闊達にして愉快なる理想工場”を建設し、技術を通じて日本の文化に貢献すること、そして国民科学知識の実際的啓発を会社設立の目的のひとつに位置づける。

詳細は、ソニー(株)情報 『歴史』ページへ
1946 東京通信工業株式会社(ソニー)設立

電気通信機および計測器の研究・製作を目的とし、東京都中央区日本橋「白木屋」内に資本金19万円をもって東京通信工業株式会社を設立。

1955 「SONY」ブランドの誕生

世界を舞台に成長していく為、世界中の誰もが呼びやすい「ソニー」が誕生。

1958 「ソニー株式会社」へ社名変更
教育助成活動開始

次世代を背負ってたつ子どもたちの夢の実現に貢献をしたい。
経営も軌道に乗り始めた頃、井深は設立趣意書にこめた思いを形にしました。

1959 「ソニー理科教育振興資金」開始

戦後の日本の復興の為には科学教育こそ重要ということで、小・中学校の理科教育を支援する「ソニー理科教育振興資金」を開始。

1969 「財団法人幼児開発協会」設立

心の豊かさを育むのは乳幼児期の教育が極めて大切という思いから、新たな幼児教育の可能性を追求する為、「財団法人幼児開発協会」を設立。

1972 「財団法人ソニー教育振興財団」設立

ソニー理科教育振興資金贈呈事業を継続的に発展させる為、「財団法人ソニー教育振興財団」を設立。文部省の認可も得て、正式に公益事業に位置づけられる。

活動の大きな広がり - 2009 -

50年の歩み(年表)

For The Next Generation

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