SONY

メニュー
サイト内検索ボタン

サイト内検索エリアを開く

森田 翔太郎

森田 翔太郎
仕事内容
メディカル/経営管理
研究科・選考
経営工学専攻

2010年入社

ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ株式会社
経営企画部門・MBG事業管理部

次のソニーを牽引する戦略事業・
メディカルビジネスの成長を事業管理として牽引する。

現在の仕事内容

経営企画部門に所属し、メディカルビジネスの事業管理担当としてトップマネジメントの経営判断をサポートする業務に携わっています。メディカルビジネスは、医療分野におけるソニーの技術の活用をめざして立ち上げた、戦略事業部門です。コンシューマー向け製品を応用したカメラやモニター、プリンターなど医療周辺機器の医療現場へのプロダクトセールスや、複数の医療現場をネットワークでつないだ一元管理システムの提供といったソリューションビジネスなどを展開しています。私は、事業管理として、収益管理や新規案件の投資回収プラン作成等だけでなく、販売・生産計画の立案、販売施策の企画・実行のフォローアップも担い、事業計画の達成を推進しています。
メディカルビジネスグループには私が担当する事業分野の他に、生命科学領域の研究分野向けに細胞分析機器などを扱うライフサイエンス分野、10年の計で将来を見据えた新規事業分野があります。これらは、私が担うビジネスの安定的な収益を土台にして、将来のコア事業となるべく戦略的にアプローチしている領域。私の事業管理の巧拙がソニーのメディカル事業全体の成長戦略や投資計画に影響をおよぼすだけに、やりがいを持って重責に当たっています。

仕事にかける情熱〜数字の意味、その背後に潜む本質的な課題を掴む

メディカルビジネスの特徴は、お客さまが医療機器メーカーや大学病院などの法人である点。TVやカメラといったコンシューマー向けのビジネスよりも需要予測が難しく、計画立案にはより多くの知識や経験が求められます。私自身、いまの業務を担当するまでの8年間、コンシューマー向け製品の事業管理に携り、基礎となるスキルを磨いてきました。
まず入社後の5年間は、主にコンシューマー向けカメラ製品の事業管理を担当。新モデル発売や量販店が行うキャンペーンなどをベースに、年間需要の予測と販売・生産計画を立案します。そこでキーとなるのは、「数字の意味を読み解くこと」でした。例えば国内外の量販店などから上がる毎週・毎月のセールスレポートは、一見単なる数字の羅列のようにも見えますが、同じ1,000台の販売数でも、場所が違えば売れ筋モデルも販売にかかる苦労も大きく違います。販売と生産の現場に足を運び数字の背後にある隠れたファクトを探ることで本質的な課題を把握し、効率的な施策を打つノウハウを身につけました。 
そして次の3年間は、ドバイのSony Middle East & Africa ZTEに海外赴任をし、経営トップにより近いポジションで、エレクトロニクス製品全般の事業管理や経営課題解決のサポートに携わりました。異なる文化を持つさまざまな国籍の社員とコミュニケーションを取りながら事業管理を実践したことで、グローバルなビジネス感覚を養うことができました。

この職種を志望される皆さまへ

最先端の経営システムに触れ、事業会社で経営課題の解決手法を学ぶ

 コンシューマー向け製品の事業管理に手応えを得て、次なるチャレンジとして、法人向け製品・サービスの分野を学ぶために私はメディカルビジネスを選びました。法人向けでは、セールスレポートで0台が続いた翌月、急に5,000台売上、といったことが起こるため、需要予測の見極めが難しく、販売・生産計画が非常に立てにくいのが特徴です。経営精度を上げるために、コンシューマー向けよりも複雑な販売チャネル・販売ルートの構築、競争力を高めるための仕入先との交渉、M&Aの実施など、マーケティングや商品企画、マネジメントなど多くの関係者と連携して、施策を実行しています。
私は大学で経営工学を学んできましたが、就職ではコンサルティングファームではなくソニーを選びました。それは、グローバルなフィールドで最先端の経営システムを実践している事業会社の経営を肌で感じたかったからです。経営課題解決の“当事者”として緊張感を持って経営に関わることに魅力を感じて入社し、今でもそれは間違っていなかったと思います。数年サイクルのジョブローテーションがあるので、問題の本質を見極め実行する経験、グローバルフィールドでの実践、そして戦略事業を成長させる挑戦と、貴重な経営の現場に臨めていると思います。
ソニーの事業管理は、自分の仕事の成否が経営数値に反映され、若い時からマネジメント判断の側に身を置けます。経営に興味を持つ方々にとっては、またとない経験の機会とチャンスがあると私は感じています。

ビジネスマネジメント&ファイナンス

※ 所属は取材当時のものです。

このページの先頭へ