2019年8月29日更新

マテリアリティ項目の特定

マテリアリティ分析の目的と全体像

ソニーグループは、エレクトロニクス機器とデバイス、家庭用ゲーム機とネットワークサービス、映画・音楽などのコンテンツ制作、金融・保険サービスなど、多岐にわたる事業を国内外で展開しています。これらの事業を通じて感動を生み出すとともに、社会と地球環境が抱える課題に対応していく明確な姿勢と行動がステークホルダーから求められていると認識しています。
そこで、2019年にこれまでのCSRマテリアリティ項目を見直し、ソニーグループが事業を通じて長期的に価値を創造していく基盤となるマテリアリティ (重要課題) を特定するため、ステークホルダーの視点を取り入れた分析を実施しました。
マテリアリティ分析は、1. マテリアリティ候補項目の抽出・整理、2. 自社視点およびステークホルダー視点での評価の実施、3. マテリアリティ項目の特定、のプロセスで行いました。

マテリアリティ分析の全体像

Step1: マテリアリティ候補項目の抽出・整理

社内外の情報や文献をもとに、ソニーにとって関連性が高いマテリアリティ候補項目を選定しました。これらの候補項目の選定にあたっては、サステナビリティ報告に関するグローバルな標準である、GRIの「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」や、社会的責任に関する国際規格である「ISO26000」、持続可能な社会に向けた世界共通のゴールである「SDGs (持続可能な開発目標) 」などを参考にしています。

Step2: 自社視点およびステークホルダー視点での評価の実施

「Step1」で抽出・整理した項目について、自社およびステークホルダー視点での評価を以下の観点から実施しました。

  • 各マテリアリティ候補項目に責任を持つ執行役員が、中長期視点での社会や技術の変化や、あるべき姿へ向けたさらなる施策強化の必要性の観点から、各項目の自社にとっての重要性を評価。
  • NGO、投資家、ESG評価機関、メディアなどが公表している情報に基づき、各項目のステークホルダー視点での重要性を評価。
  • 投資家やCSRに関する社外専門家との意見交換を通じたステークホルダー視点での評価。

Step3: マテリアリティ項目の特定

「Step2」で実施した評価結果に基づき、経営層の承認を得て、マテリアリティ項目を特定しました。

マテリアリティ分析の結果

上記のプロセスを通じた多面的な評価の結果、ソニーの多様な事業ポートフォリオを支える共通の軸である「テクノロジー」と「人材」を、ソニーの長期的な価値創造を支える最も重要なマテリアリティ項目として特定しました。
サステナビリティレポート2019においては、特定したマテリアリティ項目について、コーポレート・ガバナンス、企業倫理とコンプライアンス、人権の尊重、テクノロジー、人材、責任あるサプライチェーン、品質・カスタマーサービス、環境、コミュニティとのかかわり、の9つの活動領域に分類して報告しています。
今後、長期的な価値の創造に向けて、マテリアリティ項目に関する取り組みを強化していきます。

ソニーグループのマテリアリティ項目

マテリアリティ分析結果 マテリアリティ項目 サステナビリティレポート掲載箇所
最も重要 テクノロジー テクノロジー
人材 人材
重要 コーポレート・ガバナンスコーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
情報セキュリティ
税務戦略
企業倫理とコンプライアンス企業倫理とコンプライアンス
プライバシー
腐敗防止
人権の尊重 人権の尊重
責任あるサプライチェーン 責任あるサプライチェーン
製品品質 品質・カスタマーサービス
アクセシビリティ・ユーザビリティ
カスタマーサービス
資源循環 環境
気候変動
化学物質
生物多様性
社会貢献活動 コミュニティとのかかわり

SDGs (持続可能な開発目標) への貢献

2015年、国連総会において「持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goals: SDGs) が採択されました。SDGsは、2015年を達成期限とし、よりよい国際社会の実現を目指して2000年に採択されたミレニアム開発目標 (Millennium Development Goals: MDGs) の成果を土台としながら、新興国だけではなく先進国などあらゆる国と地域が、貧困や不平等、教育、環境など、17の目標と169のターゲットの達成を目指すものです。

ソニーは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」ことをPurpose (存在意義) としてグループ全体で掲げています。お客様に感動をもたらす製品とサービス、コンテンツを通じたイノベーションの創出と健全な事業活動の遂行が社会的責任の基本をなすものとして捉え推進しています。同時に、ソニーの事業は、人々が平和で安心して暮らせる地球環境や人間社会があって初めて成り立つという認識のもと、環境や人権に対する取り組みをサプライチェーン全体にわたって展開しています。こうした認識と、教育・医療・スタートアップ支援なども包含するソニーの多様な事業内容は、SDGsの掲げる17の目標にも深く関係しており、事業活動を行う過程でSDGsの達成に貢献できると考えています。
また、ソニーの事業活動が地球環境と人間社会にもたらすさまざまな影響とリスクを継続的に評価し、影響をマネジメントするとともに、適切な情報開示を行います。
このほか、ソニーの技術、製品、サービス、コンテンツの活用や、さまざまなパートナーシップを通じ、SDGsへの貢献を目指しています。

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