2019年8月29日更新

組織活性化・社内コミュニケーション

コミュニケーションに対する考え方

ソニーでは、社員との透明で双方向のコミュニケーションを大切にしています。職場内、職場を越えて多様な意見を自由に交わし、創業期から受け継ぐ自由闊達な風土のもと、新たな価値創造を目指しています。

トップマネジメントとの対話

ソニーは、CEOをはじめとするトップマネジメントと社員のコミュニケーションを活発に行っています。イントラネットによる頻繁な情報発信や、電子メールを活用した相互コミュニケーションにとどまらず、トップマネジメントと社員が直接対話する機会を多く設けています。例えば、社員との交流会やタウンホールミーティングを定期的に開催しており、技術や経営など多岐にわたるテーマについて、双方向に意見交換することによって、経営陣をより身近に感じてもらうだけでなく、社員の声を経営に生かすことを目的としています。

社員意識調査

社員一人ひとりのエンゲージメントを高め組織の活性化を図る起点として、エレクトロニクス事業とゲーム&ネットワークサービス事業では、グローバル共通で社員エンゲージメント調査を実施しています。会社への信頼、価値創造、キャリアや人材育成など各項目について社員の声を収集・分析しています。2018年度の結果において、ソニーグループの将来について高い信頼が強みである一方で、仕事の効率・効果については改善の余地がありました。この調査結果に基づき、トップマネジメントとの経営課題の議論や人事施策についての議論を行いました。また、同時にマネジャーは、自社や自組織の調査結果とメンバーから寄せられたコメントを踏まえて、各組織の課題に応じて組織内での社員とのオープンな対話と改善活動を推進しました。同様な調査はエンターテインメントビジネス、金融ビジネスでも実施しています。

社員同士のコミュニケーション

コミュニケーションの活性化のために、新しい手法の試みを始めています。映画事業、エレクトロニクス事業の北米、欧州、アジアパシフィックでは、優れた活動を行った社員を社員同士が相互に認知・褒賞する仕組みを導入しています。
また、社員同士が事業や組織の枠を越えてさまざまなコミュニティを作り、情報交換、勉強会や新規アイデア創出など、企画から運営まで自主的に行っています。世界各地で約1,000の社員コミュニティが活動しています。ソニーでは、それらの活動する場所を提供するだけなく経営陣がスポンサーとなり、マネジメントもさまざまな活動に参画するなど、積極的に支援しています。

労働組合

ソニーの労働組合員数は全社員数の約13%であり、労使関係は良好です。

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