2018年8月29日更新

使いやすさとアクセシビリティ

私たちソニーは、「使いやすさとアクセシビリティ」を品質の一要素としてとらえ、日々デザイン・開発に取り組んでいます。
より多くのお客様がより使いやすさを感じる、製品やサービスを届けたい。
世界中の大人も子どもも、高齢者の方も、障がいのある方も、できるかぎり多くのお客様がご利用になれる製品やサービスの提供を目指しています。

体制

ソニーでは、品質担当執行役のもと、本社の品質・環境部、人事部、ソニーグローバルソリューションズ株式会社、ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社の品質環境推進部門が中心となり、さらにその他の本社関連部門や各ビジネス部門と協力して活動を推進しています。横断的な協力体制のもと技術の進歩による製品の多機能化やユーザーインターフェースの進化に応じて、できるだけ使いやすく、快適に利用できる製品やサービスの提供を目指しています。また、優れた顧客体験を提供するために、人間中心設計(Human Centered Design : HCD)の考え方を取り入れながら、製品やサービスの企画・設計・検証の各過程でお客様視点に立った活動を行っています。

お客様の期待に応える製品やサービスを提供するために

人間中心設計(HCD)に基づいた製品やサービスの開発

ユーザビリティテストの様子 ユーザビリティテストの様子

お客様の本質的なニーズを満たす製品やサービスを開発するために、国内外でのインタビューや家庭訪問を通したユーザーリサーチを実施しています。また、見やすさや分かりやすさ、反応の良さなどの使いやすさ(ユーザビリティ)を向上するために、製品の試作段階から、ユーザビリティテストによる課題発見と改善を繰り返し行っています。さらに製品販売後においても、お客様の実生活の中でお使いいただいた際に不満や不具合が生じていないかどうかを長期的な利用状況調査で確認しています。
これらの取り組みを通じて、ソニーは人間中心設計(HCD)の考え方を踏まえつつ、お客様に感動をもたらす体験を多角的に追求しています。

社内基準の策定とノウハウ継承への取り組み

ソニーの製品やサービスの設計代表者が集まり、機器や画面上の言葉やアイコンの使い方、操作作法のルールなどのユーザーインターフェース(UI)の設計基準を定めています。さらに、ユーザビリティテストで得た知見や開発現場で蓄積されたノウハウ、UXデザイン手法の活用事例など、組織を超えて共有しています。
UIの設計基準やノウハウはポータルサイトでも公開され、ソニーグループの誰もが参照できるようにしています。製品やサービスの開発現場では、これらを活用しながら、お客様にとっての使いやすさを追求し続けています。

人間中心設計(HCD)、アクセシビリティの社内啓発活動

人間中心設計(HCD)、アクセシビリティへの社員の理解を深めるため、専門家による講演会や勉強会を適宜実施しています。 2018年3月には、視覚に障がいがある方の生活と製品とのかかわりについて、当事者の方々に社内講演会でお話しいただくなどして理解を深めました。

より多くのお客様に製品・サービスを使っていただくために

ソニーは、すべての人にとっての「使いやすさ」こそソニーの目指すアクセシビリティと考えています。
具体的な製品・サービスでの取り組み事例は「使いやすさとアクセシビリティ」サイトでご紹介しています。

Accessiblity and Usability

また、「アクセシビリティ向上」のための標準化活動※1においても業界をリードするよう積極的に取り組んでいます。

  • ※1IEC 62731 Text to speech for television・IEC TC 100TA16 (AAL(自立生活支援)、アクセシビリティ及びユーザーインターフェース)・IEC62944 digital television accessibility

2018年3月には、アメリカのサンディエゴで行われたアクセシビリティに関する世界最大級の国際会議CSUN Assistive Technology Conferenceに出展しました。ブラビア®、PlayStation®4 とPS4®用ソフトウェアタイトル『アンチャーテッド®海賊王と最後の秘宝』など、ソニーグループによる製品のアクセシビリティ機能を紹介しました。

ユーザーの声を製品に

個別の製品においても、さまざまな障がいがあるユーザーの声を製品に反映させる取り組みを行っています。例えば、テレビ開発では、視覚障がいのあるユーザーに製品を一定期間使っていただきフィードバックをもらう活動を継続的に実施し、製品改善に役立てています。ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、PlayStation®4のシステムソフトウェア開発にあたって、ユーザーテストを繰り返し行いアクセシビリティ機能の精度を高められるよう推進しています。

ウェブサイトにおけるアクセシビリティへの取り組み

2007年7月1日に、ウェブサイトにおけるアクセシビリティガイドラインを発行し、ウェブサイトの品質向上を推進してきました。
アクセシビリティガイドライン発行以降、W3C Website Contents Accessibility Guideline (以降WCAG)2.0 が業界の標準となりつつあることを考慮し、2016年4月1日「ソニーグループウェブサイトアクセシビリティポリシー」として改定しました。
今回の改定では、WCAG2.0に基づいて、合理的努力事項とした一部項目を除き、一定時期までにWCAG2.0 レベルA に適合することを遵守事項として規定しました。
「ソニーグループウェブサイトアクセシビリティポリシー」は、ソニーグループ各社における対外向けウェブサイトを対象とし、ソニーグループウェブサイトのアクセシビリティを維持・向上させることを目的としています。
ウェブサイトへの変更を加えたり、新規にページを制作したりする場合には、「ポリシー」を遵守の上、必要に応じて国ごとの法規制・ガイドラインを考慮することで、どのようなお客様にとっても使いやすい、アクセシブルなウェブサイトの企画・制作および維持に努めています。

安心して利用していただくための環境づくり

PlayStation®4

ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、ゲームを音楽・映画・テレビと並ぶエンターテインメントの一つに育てたいと考え、幅広いユーザー層に向けてプレイステーションビジネスを展開してきました。
家庭用ゲーム業界では、ゲームソフトのジャンルの広がりに対応し、購入時にどのくらいの年齢層を対象としたソフトであるかといった商品情報を提供するために、日米欧各地域の業界団体(CERO/ESRB/PEGI)の年齢別レーティング制度を導入しています。また、年齢区分の表示だけでなく、ゲームの内容の詳細な記載を最初に追加するなど、米国ESRBの制度は20年以上の実績で社会的に高い評価を得ており、またPEGIはエンターテインメント産業の自主規制の枠組みとして、欧州委員会から支持されています。日本においても、販売店の皆様の協力のもとCERO審査による「Z:18歳以上のみ対象」ソフトウエアの18歳未満のお客様への販売を自主的に規制するなど、レーティング制度の実効性を高めるための施策を推進しています。
また、SIEは、PlayStation®4、PlayStation®3およびPlayStation®Vitaのハードウエアに、視聴年齢制限に対応するペアレンタルコントロール機能を搭載しました。この機能は、お客様がソフトウエアの年齢区分を判断してお子様に適切なコンテンツを視聴させることを可能にするものです。
近年、ウェブへのアクセスが低年齢化し、また、閲覧方法もPCの他スマートフォンやタブレットなど多様化しており、子どもへの有害サイトの影響が懸念されます。こうしたことから、インターネット関連サービスを行うソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社では、ウイルス・ハッキング・フィッシングなどの脅威からお客様が使用する機器を守るさまざまなサービスを提供し、家族全員が安心してインターネットを利用できる環境を提供しています。

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