2018年4月9日更新

GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード対照表

ソニーのCSRレポートは、CSRレポーティングに関する国際的な基準やガイドラインを参照しています。
下記対照表は、関連する情報を含めてソニーウェブサイトでの掲載・開示情報を記載しています。

GRIスタンダード項目番号 開示事項名 関連掲載場所
102-1 組織の名称 会社概要
有価証券報告書:第一部【企業情報】
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 有価証券報告書:第一部【企業情報】
リスク管理体制
危機管理体制
サプライヤーに対する取り組み
製品情報>総合サポート
重要なお知らせ
102-3 本社の所在地 会社概要
有価証券報告書:第一部【企業情報】
リスク管理体制
危機管理体制
サプライヤーに対する取り組み
102-4 事業所の所在地
102-5 所有形態及び法人格
102-6 参入市場
102-7 組織の規模 有価証券報告書:第一部【企業情報】
人員情報
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報
102-9 サプライチェーン 有価証券報告書:第一部【企業情報】
サプライチェーンマネジメント
102-10 組織及びそのサプライチェーンい関する重大な変化 有価証券報告書:第一部【企業情報】
102-11 予防原則または予防的アプローチ 環境
102-12 外部イニシアティブ 企業倫理とコンプライアンス
CSRの考え方
102-13 団体の会員資格 企業倫理とコンプライアンス
CSRの考え方
102-14 上級意思決定者の声明 マネジメントメッセージ
有価証券報告書:第二部【事業の状況】
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
102-16 価値観、理念、行動基準、規範 ソニーグループ行動規範
102-17 倫理に関する助言及び懸念のための制度 倫理的な問題に関する報告窓口
人権の尊重
102-18 ガバナンス構造 経営方針、経営戦略等その他事業運営にかかる方針
経営機構の概要
102-19 権限移譲 コーポレートガバナンス
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 コーポレートガバナンス
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 コーポレートガバナンス
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 経営機構の概要
コーポレートガバナンス報告書
102-23 最高ガバナンス機関の議長 経営機構の概要
コーポレートガバナンス報告書
102-24 最高ガバナンス機関の議長の指名と選出 経営機構の概要
102-25 利益相反 取締役会・各委員会の実効性評価
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレートガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 株主その他ステークホルダーとの関係
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 取締役会・各委員会の実効性評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント コーポレートガバナンス
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 コーポレートガバナンス
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー コーポレートガバナンス
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 CSRの考え方
102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレートガバナンス
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 -
102-35 報酬方針 投資家情報
102-36 報酬の決定プロセス 投資家情報
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 内部統制体制
株主その他ステークホルダーとの関係
102-38 年間報酬総額の比率 -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 -
102-40 ステークホルダー・グループのリスト CSRの考え方
人材
品質・カスタマーサービス
102-41 団体交渉協定 Form 20-F
有価証券報告書:第一部【企業情報】
102-42 ステークホルダーの特定および選定 CSRの考え方
人材
品質・カスタマーサービス
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 CSRの考え方
人材
品質・カスタマーサービス
お客様応対・カスタマーサービス
102-44 提起された重要な項目および懸念 CSRの考え方
人材
品質・カスタマーサービス
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書:第一部【企業情報】
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 CSRの考え方
102-47 マテリアルな項目のリスト CSRの考え方
102-48 情報の再記述 -
102-49 報告における変更 下記参照
102-50 報告機関 CSRレポートについて
102-51 前回発行した報告書の日付
102-52 報告サイクル
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 CSRレポートについて
102-55 GRI内容索引 GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード対照表
102-56 外部保証 環境データ(環境のみ)
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 CSRの考え方
103-2 マネジメント手法とその要素 CSRの考え方
コーポレートガバナンス
企業倫理とコンプライアンス
人材
責任あるサプライチェーン
品質・カスタマーサービス
環境
コミュニティー活動
103-3 マネジメント手法の評価
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 有価証券報告書:第二部【事業の状況】
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書:第二部【事業の状況】
201-4 政府から受けた資金援助 -
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 採用情報
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 採用
人員情報
203-1 インフラ投資および支援サービス ビジネスを通じた国際社会への貢献
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 有価証券報告書:第二部【事業の状況】
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 資材調達活動
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 企業倫理とコンプライアンス
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
301-1 使用原材料の重量または体積 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
製品・サービス>資源使用量の削減
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材 製品リサイクル
環境データ>製品リサイクルデータ
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
環境データ>温室効果ガス排出量
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位 事業所>温室効果ガス総排出量の削減
環境データ>環境負荷の全体像および環境効率
302-4 エネルギー消費量の削減 事業所>温室効果ガス総排出量の削減
環境データ>環境負荷の全体像および環境効率
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 製品・サービス>温室効果ガス排出量の削減
環境データ>製品環境データ
303-1 水源別の取水量 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
事業所>水使用量の削減
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 -
303-3 リサイクル・リユースした水 事業所>水使用量の削減
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト 生物多様性の保全活動の指針と事例
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト -
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性の保全活動の指針と事例
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
事業所>温室効果ガス総排出量の削減
環境データ>温室効果ガス排出量
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
事業所>温室効果ガス総排出量の削減
環境データ>温室効果ガス排出量
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
製品・サービス>温室効果ガス排出量の削減
物流>物流についての環境中期目標と進捗
環境データ>温室効果ガス排出量
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 事業所>温室効果ガス総排出量の削減
環境データ>環境負荷の全体像および環境効率
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 事業所>温室効果ガス総排出量の削減
製品・サービス>温室効果ガス排出量の削減
物流>物流についての環境中期目標と進捗
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 事業所>化学物質の管理
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
事業所>化学物質の管理
環境データ
306-1 排水の水質および排出先 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
環境データ
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 環境方針と目標>ソニーに関わる環境負荷の全体像
事業所>廃棄物総発生量の削減
環境データ
306-3 重大な漏出 事業所>化学物質の管理
306-4 有害廃棄物の輸送 -
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 -
307-1 環境法規制の違反 事業所>化学物質の管理
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー 責任あるサプライチェーン
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 責任あるサプライチェーン>環境・人権に配慮した原材料調達
調達・委託先>調達先・委託先における環境負荷低減
401-1 従業員の新規雇用と離職 有価証券報告書:第一部【企業情報】
人員情報
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 -
401-3 育児休暇 ダイバーシティ
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 安全衛生
403-2 障害の種類、業務上障害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 労働災害統計
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 安全衛生
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生事項 安全衛生に関する基本方針
404-1 従業員一人当たりの年間平均研修時間 研修実施状況
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 育成・登用
社員コミュニケーション
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 育成・登用
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 人員情報
ダイバーシティ
育成・登用
405-2 基本給と報酬総額の男女比 有価証券報告書
406-1 差別事例と実施した救済措置 倫理およびコンプライアンスに関する報告窓口
ダイバーシティ>人権・雇用機会均等
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サプライチェーンマネジメント
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 -
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 -
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権の尊重
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権の尊重
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 -
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ビジネスを通じた国際社会への貢献
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 投資家情報
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンマネジメント
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライチェーンマネジメント
415-1 政治献金 -
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 製品品質・品質マネジメント
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 製品品質・品質マネジメント
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 資材調達活動
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 -
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 -
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 企業倫理とコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 -

レポート発行後の主な変更内容

日付 該当ページ 変更内容 変更理由
2017年10月3日 経営機構の概要 執行役の変更 執行役の退任による
2017年10月24日 「Green Management 2020」の各目標と進捗状況 2016年度の再生可能エネルギーの活用によるCO2削減貢献量の変更 誤記修正
2017年10月30日 責任ある原材料調達 「ソニーグループ責任ある鉱物サプライチェーン方針」及び関連情報の追加 2017年11月の方針制定に伴う変更
2018年4月2日 経営機構の概要 執行役の変更 経営体制の変更による
2018年4月2日 ソニーグループ行動規範に関する変更 2018年4月のソニーグループ行動規範改定による
2018年4月9日 経営機構の概要 「会議体の開催状況」を更新 情報の更新
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